今日、弁護士先生に相談しにいった。
某大手会社の名刺を差し出した営業担当を名乗る人ととある契約を締結した。彼は電子署名画面や振り込み操作画面までをも私のそばで指示して、振り込み操作を確認した後帰った。今から考えるとATMにて振り込み指示を電話でされているのと同じ心境であった。そしてそのあと私からのEメールや電話にまったく返答せず、振り込み日から３週間後にやっと電話がつながった。その電話であってさえ、契約を履行する意図が無かったし返金要求は拒絶された。
それから２．５か月が経過してその会社の別部署からEメールを受け取った。内容は簡単に言えば「金を払え」というものだった。
これらの経緯から、私は２つの可能性を考えた。一つはその大手会社を騙る詐欺事件、もう一つは営業担当者が「やらかした」というものだ。どちらでも対応できるようにするための方策を弁護士先生に相談したわけだ。
大手会社だと社員も多いので「やらかす」人がいないわけではない。実際に日々のニュースで大手会社の社員による不祥事は耳にするし、実際私が昔勤務していた大手会社で「やらかして」クビになった人もいたし。
弁護士先生の回答結論は内容証明郵便を発送することだった。その内容についても弁護士先生からご教示いただき、自分で文章を作成した。現代では「e内容証明郵便」という便利なサービスがあったのでそれを使用しようと思った。郵便なので宛先が正確でなくてはならない。もらった営業担当者の名刺には彼が所属する営業所と本社の記載があったが、宛先としては総務部などだと考えたので、その会社のお問い合わせ窓口に総務部がどこに所在するのかをGEMINIに聞いたりしたが明確にはわからなかった。よって「お問い合わせ窓口」に電話して聞いてみた。大手企業だと管理部門を本社などで一括しているところもあれば事業部ごとに管理しているところもある。
数分間待たされてオペレーターが対応してくれた。私の質問は 「総務部の住所はどこか。」だけであったが、それを問い合わせる動機などを詳しく聞かれたので正直に「内容証明郵便を送りたい。」と回答した結果、それからも根掘り葉掘り聞いてくる。当然会話内容は録音されていると思う。その最中に担当営業者が在籍しているとの確認が取れたので、詐欺の可能性は無くなった。その営業担当者が「やらかした」のである。電話では私の主張「総務部の所在地は？」に対してオペレーターが「担当部署から折り返し電話させます。」の堂々めぐりとなり、その会話中に総務部がどうやら本社に所在するとのことを聞き出せたので、担当部署からの電話があってもなくても内容証明郵便を発送することを申し伝えて、また担当部署からの電話も受けることを約束して電話を切った。
感想としては「面倒くさい」の一言に尽きる。慰謝料や弁護士相談費用も欲しいところだ。なんで被害者の私がこんなに苦労しなくてはならないのかと憤慨する。今考えると営業担当者は注文を取ることに躍起になって「やらかした」のであろう。しかし相手が大手企業だったとしても結果だけを見れば騙されたわけだ。この結果は詐欺事件に巻き込まれたのと同じでありこんなことに時間や労力を無駄にすることとなったのは自分の見る目が無かったと、自省するしかない。